開業医は儲からない？診療科別の年収や儲かるクリニックの特徴を解説

内科

内科の平均損益 は約3,000万円です 。内科の収益を支えている 要素の一つが高血圧や糖尿病など「生活習慣病」管理による継続的な通院需要です。外科系に比べ初期投資が抑えられ、医業収益を確保しやすい点も寄与しています。

内科の一番大きな課題は、診療科の中でも施設数が最多で激戦であることです。単に開業するだけでは周囲に埋没してしまいます。開業地の特性（患者さんの年齢層や医療ニーズなど）の見極めや、競合が手薄な在宅医療・終末医療への対応など、他院との明確な差別化戦略が必須条件と言えるでしょう。予防の観点から、各種健康診断や人間ドック、アンチエイジング、禁煙外来なども需要があります。

外科

外科の平均損益は約3,200万円です。手術や処置点数が高いため、1件あたりの診療報酬が高くなります。また高齢化が進む地域では、高齢者の外傷や皮膚疾患への対応が求められます。機能分化により、病院を受診しづらくなった患者の受け皿としてもニーズがあります。また、オペ室は必要ですが、高額検査機器が不要な場合も多く、設備投資に対する回収効率が高いとも言えます。

他医療機関と差別化を図るには、日帰り手術への対応のほか、巻き爪やスポーツ外傷など、地域唯一の強みをつくることも必要でしょう。院長でなくてもできる仕事はスタッフに移行するなど、院長が診療に専念できる体制も整えましょう。

小児科

小児科の平均損益は約4,000万円です。小児科は保険診療だけでなく、予防接種や乳幼児健診などの保険外収入との組み合わせで収益が上がりやすいという特徴があり、子育て世代の多い地域では特に経営の安定が図れます。また、季節性の感染症は来院機会が多いために収益が確保しやすい面もあります。

一方で、日本の少子化は続き患者数の増加が見込みづらい地域もあります。感染症は流行期と閑散期の差が大きいため、収益の波が大きい傾向も見られます。任意接種など保険外サービスを強化するほか、予約システムの導入による待ち時間短縮など、患者満足度を上げることでリピーターを確保する戦略が必要です。

整形外科

整形外科の平均損益は約2,800万円です。整形外科は、変形性膝関節症や腰痛など高齢化による慢性的な需要があるのが特色です。セラピストがリハビリを担当することで、売り上げが上がる仕組みもあります。設備投資もX線やリハビリ機器など、回収しやすい金額で収められます。

収益を確保するには、セラピストを中心にリハビリを主力事業として稼働させるほか、高齢者の慢性疾患とスポーツ外傷など、収益の柱を複数設定することで、患者数の季節による増減を緩和します。

皮膚科

皮膚科の平均損益は約2,800万円です。患者の年齢層は広く、慢性疾患のため来院頻度は高いため外来数は安定しますが診療単価は低めです。主な保険診療は湿疹・皮膚炎、アトピー性皮膚炎などで、検査や画像診断なども少ないため診療単価は低くなります。設備投資が比較的低い診療科のため競合も多く、保険診療だけでは大きな収益は求めづらいと言えます。

自由診療の美容皮膚科を組み合わせるといった専門特化も視野に入れましょう。患者数を増やすため、医師が診療に専念できる環境を作ることも大切です。問診や処置、説明を看護師が担うなど、タスクシフトも検討しましょう。

眼科

眼科の平均損益は約3,400万円です。眼科最大の強みは、白内障手術や眼内レンズ加算など、手術が高単価であることです。高齢化のため、白内障や緑内障、加齢黄斑変性等の疾患も増加しており、安定的な需要が見込まれます。

眼科の収益を上げるには、安全性を担保しながら、白内障などの手術件数を増やすことが第一です。次に、保険診療プラス自費診療で収益を増やすことを検討します。多焦点レンズの適正な提案を組み入れることで、安定した収益が見込めます。眼科もスタッフに任せる部分が多いため、スタッフの質を上げ、医師が診断・手術に専念することも大切です。

耳鼻咽喉科

耳鼻咽喉科の平均損益は約3,100万円です。耳鼻咽喉科はアレルギー性鼻炎など再診頻度が高い疾患が多く、受診のたびに処置点数を付けられるのが特色です。一人当たりの単価は低く見えますが、累積により高くなります。花粉症や感染症という「季節効果」のほか、小児・高齢者といった安定した患者を見込めるのも強みです。

耳鼻咽喉科は聴力検査やネブライザー管理など、スタッフ主導で運営できる部分が多いため、院長が診断、処置に集中できる体制を整えることが第一です。花粉症時期など、繁忙期には非常勤医師を投入するなど、季節に対応した柔軟な経営が必要です。

産婦人科

産婦人科の平均損益は約4,900万円です。分娩は高単価に見えますが、24時間対応や医療安全対策など、売り上げに対して経費率が高いことが特色です。少子化で分娩数が減っているほか、訴訟やクレームリスクも高くなっています。

産婦人科の収益を上げるには、分娩を行う場合は、無痛分娩を取り入れたり、個室や食事の特別感を出したり、サービスの差別化を図るなど、適切な分娩単価を設定します。分娩を行わない場合は、更年期や女性ヘルスケア外来、ピル・月経移動など婦人科領域での自費診療の導入も視野に入れる必要があるでしょう。

泌尿器科

泌尿器科の平均損益は約3,100万円です。前立腺肥大症や過活動膀胱、尿路感染症など慢性疾患が多く、患者一人当たりの診療単価が安定していることが特色です。また、処置や検査点数も比較的高く、日帰り小手術も行えることも強みです。また、EDやAGA、男性更年期など、自費診療との親和性も高いと考えられます。

収益を確保するには、慢性疾患の定期フォロー間隔を最適化し、検査処置はスタッフ主導で行うなど、医師が診断・手術に専念できる体制を整えましょう。高齢男性には前立腺・排尿障害、若年男性にはED・性感染症などの治療をアピールし、二層集患を行います。

脳神経外科

脳神経外科の平均損益は約3,100万円です。脳神経外科は本来、開頭手術や血管内治療が高収益です。クリニックでは手術が難しいため、手術収益はほぼ無いと言えます。脳神経外科クリニックの収益源は頭痛・めまい・しびれ外来、脳ドック、MRI検査などです。

収益を確保するには、MRIを収益源とみなし、即日撮影・当日検査説明、予約不要枠を設け、回転数を上げることが重要です。また、企業健診や自治体健診、保険外で脳ドックを活用し安定収益にすることも必要です。一般の患者にとって脳神経外科は、専門性が伝わりづらい面もあります。「慢性頭痛専門外来」「もの忘れ外来」など、分かりやすい外来名を付けることも大切です。

精神科

精神科の平均損益は約2,200万円です。精神科は、うつ病や不安障害、統合失調症など慢性疾患が多く、通院が長期化する特色があります。診断、処方、カウンセリングと診療が標準化されているため、特殊な設備が不要で初期投資も少なくてすみます。また、看護師無しで医師と受付事務だけでも運営可能です。

収益を確保するには、患者層は軽症から中等症を中心にするほか、心療内科の併設も有効です。次回予約を必ず取り、再診を途切れさせないようにしましょう。また、自費カウンセリングは長時間・低単価になりやすいので、限定的に取り入れることが大切です。

人工透析

人工透析の損益は、クリニックの規模によって大きく異なります。人工透析は患者一人当たり週3回程度の利用で、継続率も高いため、毎年ほぼ同じ売上が見込めます。高齢化や糖尿病・CKD患者の増加の影響もあり、安定して高い収益を得られやすい構造になっています。

収益を確保するには、高齢患者でも通いやすいよう立地や送迎サービスの工夫が必要です。また、勤労世代のために夜間透析の導入なども検討しましょう。

経営理念・診療方針が定まっていない

クリニックの経営理念・診療方針が定まっていない場合、患者さんに提供する医療の質が維持できず、満足度低下につながる可能性があります。また、クリニックとしての成長が見込めず、患者さんやスタッフが離れていくケースも考えられます。

経営理念・診療方針を立てる際のコツは、院長自身の過去の経験を洗い出してみることです。医師としてのモチベーションの源泉や価値観を見つめ直し、患者さんに対してどのように貢献していきたいかを考えてみましょう。

そのうえでクリニックがどのように発展し、患者さんへ医療を提供していくか、明確なビジョンを決めることが大切です。

地域の患者さんのニーズが把握できていない

地域の患者さんのニーズに沿った診療ができていない場合、リピートされず、経営を安定させるのが難しくなるでしょう。たとえば、車移動が必須な地域であるにも関わらず駐車場が少ない場合、不便だという理由から患者さんが減少するおそれがあります。

また、待合室や診察室などが狭く居心地が悪いと、クリニックに対する満足度が下がってしまうかもしれません。

対策として大切なのは、患者さんの声に耳を傾けることです。来院する患者さんにアンケートを実施したり、直接話を聞いたりしてクリニックに対して不満がないかを確認しましょう。もし設備に問題がある場合は、増設や改築をおこない、患者さんのニーズに応えることが大切です。

スタッフの教育・育成ができていない

クリニック内でスタッフに対する教育・育成ができていない場合、患者さんの満足度が低下し、収益減少につながる可能性があります。たとえば、看護師の採血する技術が低いと、患者さんが痛がってクレームに発展するケースがあります。その結果、クリニックの評判が落ち、経営が不安定になるでしょう。

対策としては、定期的に臨床勉強会や研修会を実施することです。スタッフの医療知識・技術を高めるために、クリニック内で学びの場を設けましょう。正しい知識・スキルをもって患者さんに対して適切な対応ができれば、クリニックの評判が上がり、収益アップにつながります。

経営スキルが欠けている

集患対策を含むクリニックの宣伝や医療機器の選定などの経営スキルが不足すると、売上が安定しなくなる可能性があります。どれだけ豊富な医療知識や技術をもっていても、アピールできる手段がなければ、必要な患者さんに情報が届かないからです。

対策としては、同じようなクリニックの規模・診療科・地域性をもち、患者さんが多い競合のクリニックを分析することです。クリニックのWEBサイトや口コミ、診療内容や外観などを分析し、自院で取り入れられそうな要素を吸収しましょう。

スタッフと連携がとれていない

医師や看護師、医療事務などのスタッフ間で連携がとれないと、患者さんに対して質の高い医療が提供できなくなり、満足度の低下につながります。

クリニックに来院する患者さんは、スムーズかつ丁寧な治療を受けたいと考えています。スタッフ間で連携がとれず、患者さんに対してずさんな対応をしてしまうと、リピートされなくなるでしょう。

対策としては月に1度院内でミーティングを実施し、前月の振り返りをおこなうとともに、毎月の目標を決めることです。たとえば、以下のような目標を立てるとよいでしょう。

• スタッフへの申し送り事項をていねいに共有する
• 患者さんが受付を終えてから診察するまでの時間を短縮する
• 患者さんに明るい笑顔で対応する

スタッフとうまく連携し、患者さんに対して質の高い医療を提供できれば、収益アップにつながります。

患者さんの来院が見込める場所で開業する

開業時に、ターゲットとなる患者さんの来院が見込める場所を選ぶと、患者さんがクリニックを受診しやすくなります。たとえば、駅が近い場所や街中などの場合、交通の便が良いため、患者さんが治療を受けやすくなります。

希望の開業場所が見つかったら、診療圏調査を実施し、1日あたりどのぐらいの患者数が見込まれるかを分析しておきましょう。

あわせて競合となる医療機関を把握しておくと、クリニックの差別化を図る際に役立つため、おすすめです。

優秀なスタッフを採用する

優秀なスタッフを採用すると、患者さんに提供する医療の質が上がり、クリニックに対する満足度が向上します。

スタッフを採用する際は、医療従事者としての知識や技術、コミュニケーションスキルが問題ないかを見極める必要があります。

医療従事者としてのこれまでのキャリアを確認しながら、クリニックの経営方針やビジョンに共感できるかを確認しておきましょう。また、受け答えの仕方やコミュニケーションの取りやすさ、人柄の良さなどを中心に評価していくことをおすすめします。

他のクリニックと差別化を図る

クリニックの数は年々増加傾向にあり、その中で患者さんに選ばれ続けるためには、他のクリニックとの差別化が必要です。

競合クリニックでは実施しておらず、かつ地域の患者さんの治療ニーズを満たせる特色を作り出していくとよいでしょう。

たとえば、患者さんの要望に合わせて以下のような特徴の追加が想定されます。

• CT撮影ができる
• レーザー治療を受けられる
• 血液検査に力を入れている
• 舌下免疫療法が受けられる

上記の特徴をWEBサイトやSNS、待合室や看板などで周知し、自院の強みを押し出していきましょう。

提供できるサービスを増やす

患者さんのニーズに沿って提供できるサービスを増やすと、患者さんの来院数がアップし、売上の向上につながります。たとえば、オンライン診療や訪問診療などに対応すると、クリニックに来院するのが難しい患者さんに対して医療が提供できるようになります。

また、患者さんの待ち時間短縮のためにキャッシュレス決済を採用したり、診療予約システムや問診システムを導入したりするのもおすすめです。

大切なのは、患者さんの悩みやニーズに耳を傾け、解決に向けて医療を提供することです。

地方と都市部で年収に違いは出ますか？

都市部よりも地方の開業医のほうが年収が高い傾向にあります。地方の場合、病院やクリニックの数が不足し、特定の医療機関に患者さんが集中しやすくなるケースがあるためです。

また、地方で開業する場合、土地代・建築費・人件費などのコストを抑えやすく、利益を確保しやすいのが特徴です。一方で、都市部の場合は競合クリニックが数多くあります。数ある医療機関のなかから自院を選んでもらうためには工夫が必要です。

他院と比べて差別化できるポイントがないと、収益アップが困難になるケースがあるでしょう。

成功する開業医の特徴は？

クリニック経営を成功に導く開業医には以下の特徴があります。

• 患者さんのニーズを的確に把握し、それに沿った診療ができている
• 優れたシステムや医療機器を導入し、業務効率化ができている
• 高い経営スキルをもってクリニック運営ができている
• 周りの競合クリニックと比べて差別化となる強みがある
• 医師とスタッフの関係性が良好であり、円滑に業務が進行できている