よくあるご質問

↓基本編
↓情報収集編
↓面接編
↓内定編

基本編

一般的な人材紹介会社と比較して、総合メディカルの転職支援コンサルの強みは何ですか？
- 総合メディカルでは先生のこれまでのキャリアと将来ビジョンとを伺い、目的が達成出来る可能性のある医療機関を提案、勤務後のアフターケアを含めて支援しております。医療機関の経営に関わる周辺業務を総合的に行っている強みを生かして情報提供・キャリアアドバイスが出来る点も大きな特徴です。 DtoDとは DtoD常勤（転職）支援サービスのメリット
医療機関が求めている人材とは、どのような医師でしょうか。
- 医療機関ごとに異なりますが、患者さんや他のスタッフとの調和を保てる医師です。
  大まかに言って中小規模の医療機関では専門科以外にもプライマリ医として幅広く対応できる能力のある人材を求めることが多く、大病院では現在その病院で勤めている医師と同等の待遇で了解してくれる医師を求めることが多いようです。
  相手がどのような人材を期待しているのかは、募集背景によっても大きく異なりますので、面接の際にもしっかり確認しておきましょう。
転職をする際はコンサルタント会社を仲介した方がよいのでしょうか。
- 絶対に必要ということはありませんが、お忙しい中でよりご自身に合った転職先を探すために、多くの医療機関の情報を持っているコンサルタント会社へ相談してみてはいかがでしょうか。
  また金銭面などの交渉しづらい条件も、コンサルタントを仲介することで冷静に交渉することができます。
  入職後も定期的なフォローがあるため、勤務先に直接は言いにくいことも相談できます。 DtoD常勤（転職）支援サービスのメリット
大学病院からクリニックへの転職を考えています。クリニック勤務で必要なスキルのうち、大学病院と違う点はなんでしょうか。
- クリニックでは専門性よりもプライマリ医としての汎用性が求められます。
  また外来における患者さんとのコミュニケーションスキルが大学病院以上に重要になります。
  大学病院で専門的な研究を行っていた場合には、そのスキルが必ずしも活かされない場合がありますので、そのクリニックの症例数や疾患例などを十分に考慮して転職先を考えてください。
転職活動に際して必要な書類の書き方や面接のアドバイスなどはしてもらえますか？
- 転職は先生のキャリア、ひいては人生において大きな転機となる、大切な一大プロジェクトです。しっかりとした準備と心構えから具体的なスケジュール、履歴書・面接のノウハウまで、ベテランのコンサルタントが丁寧にアドバイスをさせていただきます。医師転職までの流れ
コンサルタントの方との面談は必須でしょうか？またどのような意味があるのでしょうか？
- 先生の大切な個人情報をお預かりすること、また先生のコンサルタントとして安心してお任せいただくために必要な機会、とご理解いただければと思います。この面談では、先生のお考えを正確に理解するための目線合わせ、以後の転職の支援をどのように進めていくかのスケジューリングに至るまで、綿密な打合せをさせていただきます。面談を行っておくことで後の流れがとてもスムーズになります。なお、面談の場所は先生のご都合の宜しい日時・場所にて調整させていただきます。 DtoD常勤（転職）支援サービスのメリット
転職（勤務）したい医療機関があるのですが、紹介してもらえるのですか？
- はい。弊社のネットワークを使ってご紹介します。ご相談フォームにてお知らせください。お問い合わせ（ご相談フォーム）
紹介されたら、必ず勤務しなければいけないのですか？
- 就職するかどうかは、先生ご自身で決めていただくことですので、必ず勤務しなくてはいけない、ということではありません。
  就職が決定しなかった場合も引き続きご支援します。
問い合わせをした医療機関で、話がまとまらなかった場合はどうするのですか？
- 先生のご希望にあった別の医療機関を再度ご紹介いたします。
転職の支援を依頼してから決定までどのくらいかかるものなのでしょうか？
- 常勤の転職に関しては、早い先生ですと1ヶ月以内のケースもございますし、1年以上を要するケースもございます。ただ、先生にとって転職はとても大切なターニングポイントとなりますので、落ち着いて必要な時間をかけて行うことをお勧めします。医師転職までの流れ
転職したいのですが、仕事が忙しくて就職活動している時間がありません。
- そのようなときには、コンサルタント会社への登録が便利です。
  ご希望条件等を伺い、ご条件にあった医療機関をご紹介します。
  また面接日時の調整や条件面の交渉などもコンサルタントが代理で行います。会員登録メリット

情報収集編

サイト上に希望にあった求人がないのですが…
- 弊社では常時8,000件以上の医療機関から求人依頼を受けております。
  Web上には掲載されていない求人も多数ございます。
  ご希望の条件をご相談フォームにてお知らせください。ご希望にマッチする医療機関をご提案いたします。お問い合わせ（ご相談フォーム）
ホームページに掲載されている求人情報の詳細を知りたいのですが、どうすればよいですか？
- 各求人詳細情報の下にございます「医療機関お問合せフォーム」に必要事項をご記入いただき、送信してください。折り返し、弊社担当者からご連絡を差し上げます。常勤（転職）検索
すべて希望に添った転職先が見つかりません。
- 希望の度合いにもよりますが、現実的に全て希望通りというのは難しいと思います。
  その地域（学閥の有無・医師の充足度）や先生のやりたい医療を行い、その医療機関にとってどのようなメリットがあるかなどが重要なポイントです。
  また希望条件の優先順位をつけましょう。その後に条件面のすり合わせが出来るとより良いと思います。
  担当者と面談して話をすることで、希望条件の整理をすることができます。 DtoD常勤（転職）支援サービスのメリット

面接編

医療機関への転職の面接とはどのようなものなのでしょうか。
- 面接という言葉から、一般企業の新卒採用のような面接（複数の面接官がいて、希望者が1人ずつまたは複数で入室して質疑応答を行う形）を想像されるかもしれませんが、医療機関の転職の面接ではあまりこのようなことはありません。
  院長室や応接室で、院長と対談するような形で面接が行われることが多いようです。
  また、一次面接として病院事務方と診療部長、最終面接として理事長・院長といったケースもあります。
  弊社の担当者も同席しますのでご安心ください。医師転職までの流れ
面接時に先方に訊いておくべきことはありますか。
- ご自分の目的が転職先で達成できるかどうかは必ず確認しておきましょう。
  また、実際に勤務に入ったときの実務内容の確認も大切です。
転職先の面接ではどんなことを伝えればよいのでしょうか。
- 転職の理由・履歴書に基づいたご経験と症例数などを伝えることが重要です。
  また、先方から質問されることも多いのですが、ご自身の将来像を明確にされた方がより良いと思います。
  マイページでは「経歴書作成・印刷」の機能がございます。手書きの経歴書よりも時間短縮となり効率的です。マイページ（ログイン）会員登録フォーム
上手な自己アピールの方法について教えてください。
- 症例実績の一覧や保有資格の一覧などを作成し、具体的にこれだけのスキルがあると伝えることが大切です。
  経営者の視点から見ると、先生の実績から具体的な収益が予想できるので、場合によっては給与の交渉材料にもなります。
面接時に転職理由を話すとき、現在の職場と比べてどのようなところが良いかを話しても大丈夫でしょうか。
- 現在の職場の不満点を面接で述べるのはお勧めしません。
  愚痴や不満はあなたにとってマイナスポイントになってしまう場合があります。
  むしろ、転職先で何がやりたいか、どんなことができるのかなど、前向きな点をアピールしてください。
面接時に給与などの交渉をしてもよいのでしょうか。
- 面接の段階では控えた方がよいでしょう。給与計算は基本的に卒後の年数・役職などによって決められている医療機関がほとんどです。
  但し、インセンティブ制などのご提案が出来ることも多いので、面接前にコンサルタント会社に相談することがより良いと思います。
面接後、双方合意となりました。その後まず行うべきことは何でしょうか。
- 面接時の合意条件を含めて、勤務条件書を書面で提示してもらいましょう。
  医師の契約は未だに口約束が多く、転職後に言った言わないでトラブルになることが往々にしてあります。
  担当コンサルタントが全て段取りしますので、担当コンサルタントとの連絡を密にとるようにしましょう。医師転職までの流れ

内定編

雇用契約書は必要ですか。
- 転職後にトラブルにならないように、勤務条件に合意したら書面(勤務条件書)で提示してもらいます。
  それを基に正式な雇用契約書を医療機関に作成してもらいましょう。
  雇用契約書は各医療機関毎に異なりますが「労働契約の期間」「就業の場所」「従事すべき業務の内容」「始業及び就業の時刻、休憩時間、休日、休暇」「所定労働時間を超える労働の有無」「賃金の決定、計算及び支払の方法、賃金の締切り及び支払の時期」「退職について」が明記されているか確認した方が良いでしょう。
  勤務条件の合意書よりも詳細な内容が求められます。医師転職までの流れ
退職の手続きはどのようにすればよいのでしょうか。
- 医療機関によって細かい決まりがあるので一般的な回答となりますが、まず現勤務先の規定を確認することをおすすめします。
  雇用契約書を交わしている場合は雇用契約書を確認してください。
  退職の際は規定に則って手続きを行うと良いでしょう。