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- 腎臓内科の常勤
- 全国の約半数の都道府県で「現員医師数」が「必要医師数」の8割に満たない
- 日本国内における慢性腎臓病患者は1,300万人以上。慢性透析患者数も2011年に30万人を超え、さらには、糖尿病性腎症や腎硬化症の患者数も年々増加傾向にあります。このような社会的背景からも、近年、腎臓内科専門医のニーズが全国的に高まっています。
厚生労働省『必要医師数実態調査』のデータをもとに、必要医師数に対する現員医師数の割合をみても、全国の約半数の都道府県が8割に満たないなど、他科と比べても全国的に求人需要が高い診療科といえるでしょう。なかでも、山形県・島根県・愛媛県など、現員医師数が必要医師数の7割に満たない地域では、常勤・非常勤ともに人員不足という傾向が見受けられます。
今後、ますます患者数が増えると予想されることからも、常に一定の求人数が見込まれるため、エリアや条件面も含めて、自分に合った勤務先を選ぶことができそうです。
腎臓内科は主に慢性腎炎、ネフローゼ症候群、慢性腎不全など腎臓に関わる病気全般の診療にあたりますが、血液透析などの血液浄化法も腎臓内科の領域となっています。
近年は糖尿病や膠原病などの全身疾患に伴う腎疾患の増加がみられ、「新たな国民病」といわれるまでに患者数は急速に増加しています。透析医の求人需要も非常に高いのですが、透析導入をできるだけ回避するために、慢性腎不全の患者さんに対して適切な薬物療法や食事療法・生活指導を行うことも腎臓内科医の重要な役割となっています。日本腎臓学会などが発表した「2012年版 腎不全 治療選択とその実際」によれば、日本の慢性腎不全患者数は約1,330万人に達しています。これは成人の8人に1人の割合であり、腎疾患は「新たな国民病」といわれるまでになりました。診療技術の進歩により早期発見・早期治療が可能になってきたにもかかわらず、2009年末には約29万人もの患者さんが透析治療を受け、さらに毎年38,000人の新たな透析導入がなされているのが現状です。
腎臓内科医は透析治療のほか、腎疾患の早期発見・早期治療のための腎臓病検査やその重要性の啓蒙、そして初期腎不全の患者さんを慢性腎不全にさせないための適切な治療や生活指導、さらに保存期の患者さんが透析導入を回避するための薬物療法・食事療法・生活指導など、すべての段階で患者さんと密接な関わりを持ちます。このため、総合病院や地域中核病院はもちろん、検査クリニックや透析クリニック、療養型病院などさまざまな医療機関からの求人が寄せられています。
また近年は透析導入をしている患者さんの高齢化も深刻な問題となってきました。慢性腎臓病は心血管病の危険因子であると考えられ、また認知症などが合併した透析患者さんの数も増えて介護を必要とするケースも増加しています。このため、療養型病院や老人保健施設での腎透析医の求人も目立ってきています。
腎臓内科の平成22年9月29日時点における現員医師数は2,155人、必要求人医師数は353人で、現員医師数と必要求人医師数の合計は現員医師数の1.16倍です。また、現在は求人を募集していませんが、医療機関が必要とする必要非求人医師数を含めた必要医師数は434人です。そして、現員医師数と必要医師数の合計は現員医師数の1.20倍です。（厚生労働省 平成22年「病院等における必要医師数実態調査の概要」より）。
近年、新たな国民病といわれる「CKD（慢性腎臓病）」の患者数は1,330万人（成人の8人に1人）に上ると考えられており、CKDに含まれる幅広い疾患を対象とした腎臓内科医のニーズが高まっています。そのため、腎臓内科は常勤・非常勤を問わず求人募集が盛んで、転職チャンスの多い分野といえます。また、CKDは高血圧や糖尿病などの生活習慣病との関連が深く、在宅医療（訪問診療）機関やリハビリテーション病院などからの求人もあります。
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