- 先端医療に注力する病院も多く、キャリアアップを目指した転職も選択肢に
- 脳卒中をはじめとした急性疾患、アルツハイマー病・パーキンソン病・ALSのような難治性疾患、さらには末梢神経障害やてんかん、頭痛・めまいなどの日常的な疾患まで、脳や脊髄・神経・筋肉の病気を幅広く診療する神経内科医は、専門性も高く、需要に対して供給が追いついていない現状にあります。
厚生労働省『必要医師数実態調査』のデータでもその傾向が顕著で、正規雇用(常勤)の必要医師数に対する現員医師数の割合が9割に達している地域は、東京都・大阪府・岡山県の3都府県のみで、その他のうちおよそ20県が8割に達していないという状況です。
近年では、神経系の難治性疾患に関する新しい治療法なども次々と開発されていることから、先端医療の研究・開発・臨床に注力している病院も多く、また、専門の後期研修プログラムを組んでいる病院(日本神経学会認定の教育施設)も増えてきています。キャリアアップを目指した転職も選択肢に入れてみてはいかがでしょうか。
専門的な治療を行う神経内科に勤務する医師の数は、厚生労働省の「平成24年(2012年)医師・歯科医師・薬剤師調査の概況」によると、約4,360人となっています。全医療施設従事医師数の1.5%という割合を占めており、平均年齢は45.1歳です。男女比はほとんど変わらず、男女共に活躍していることがわかります。
神経内科の医師に対するニーズは非常に高く、高収入の求人案件が多いのも特徴です。募集を行っている医療機関に関しては、ほとんどがリハビリテーション病院か脳神経外科系病院となります。脳や神経、脊髄、筋肉に関する疾患への診察・治療を行う神経内科。脳腫瘍や認知症、てんかん、脳動脈瘤などの疾患を抱える患者さんが多く受診されます。神経内科で働く医師は、こうした難病ともいえるような病気から、意識障害、一般内科の診療まで、幅広く診療できる存在であるため、全国的に高いニーズがあります。
平成22年の厚生労働省による「病院等における必要医師数実態調査の概要」をみると、神経内科の現員医師数は約3,530人です。必要求人医師数については約550人で、倍率は1.16倍となっています。
神経内科医師に対する求人は、ほとんどがリハビリテーション病院か脳神経外科系病院です。在宅医療を行っている病院での求人も増加傾向にあります。高齢化が進む上で、在宅医療分野での求人は今後も増えていくことが予想されます。
医療機関によって求められるスキルが違いますが、パーキンソン病やてんかん、神経リハビリテーション、失語症などといった専門分野でのスキル・経験があると転職に有利でしょう。神経内科医師の求人案件の中には、高収入案件が多数あるので、転職によって収入アップにも期待ができます。ただ、転職の際には、その職場で将来どんなキャリア形成ができるのかを考えた上で慎重に行いましょう。
神経内科の現員医師数は平成22年9月29日時点で3,528人、必要求人医師数は550人で、現員医師数と必要求人医師数の合計は現員医師数の1.16倍です。また現在は求人を募集していませんが、医療機関が必要としている必要非求人医師数を含めた必要医師数は712人で、現員医師数と必要医師数の合計は現員医師数の1.20倍です(厚生労働省 平成22年「病院等における必要医師数実態調査の概要」より)。現員医師数に対する必要医師数の倍率(全診療科平均)が1.14倍であることをふまえれば、転職チャンスの多い分野といえます。
現在、日本は他の先進国と同様、急速に高齢化が進んでいます。神経内科の診療範囲である「脳血管障害」や「アルツハイマー病」「パーキンソン病」といった疾患の悩みを抱える患者数が増大傾向にあることから、数ある診療科のなかでも、特に医療的・社会的両面で活躍を期待されている分野です。現状では、高い求人需要にもかかわらず慢性的な医師不足が続いているので、今後も常勤・非常勤ともに求人募集が盛んになると予想されます。
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