- 医師求人のDtoDコンシェルジュ
- 呼吸器内科の常勤
- 近年のニーズの高まりから、全国的に人材不足の傾向が
- 日本における死因の第1位である悪性新生物（ガン）。なかでも肺ガンで亡くなる方が最も多いことはよく知られています。さらに、高齢化社会が進むにつれ肺炎での死亡率も急増しており、厚生労働省の2014年調査結果でも、脳卒中を上回る死因の第3位です。
このような状況下で、近年、呼吸器内科専門医のニーズが高まっており、厚生労働省『必要医師数実態調査』によると、必要医師数に対する現員医師数の割合がほぼ9割になる都道府県は東京都と和歌山県だけというように、全国的な医師不足の傾向が見受けられます。とくに青森県や岩手県では、理想の医師数に対する現員医師数が6割に満たない状況にあり、人材確保は切実な問題になっているようです。
このように、他科に比べ、全国的にニーズも高く、また気管支炎や喘息などの日常的な疾患も診療している呼吸器内科では、常勤はもちろん非常勤での求人も比較的多いため、ライフスタイルに合わせた働き方を見つけることができる科目といえるかもしれません。
一般内科は、数ある内科の中でも幅広い内科系疾患を診療しており、全国各地で需要があります。厚生労働省の「平成24年（2012年）医師・歯科医師・薬剤師調査の概況」によると、医療施設で一般内科に勤務する医師の数は約61,180人になります。この人数は、全医療施設従事医師数の21.2％を占めており、最も医師数が多いことがわかります。医師の平均年齢は56.9歳で、全医療施設従事医師の平均年齢である48.9歳と比べると、高くなっています。医師の高齢化を避けるためにも、一般内科を抱える医療機関では全国的に求人が活発に行われています。日本では、糖尿病や高血圧、脂質異常症、痛風などといった生活習慣病が問題になっており、一般内科ではこうした生活習慣病に対する治療が多くなっています。またストレスやうつなどといった精神的な原因から起こる体調不良の患者さんや、具体的な疾患領域を特定するのが難しい患者さんも多く訪れるのが一般内科の特徴です。
こういった、幅広い疾患に対応する一般内科へのニーズは全国的に高く、病院数、診療所・クリニック数も全診療科目の中で一番多くあります。そのため、首都圏や地方など、エリアを問わずさまざまな場所で求人が豊富にあるのも魅力です。
平成22年、厚生労働省の「病院等における必要医師数実態調査の概要」によると、一般内科の現員医師数は27,560人ほど。それに対して必要求人医師数は約3,280人で、倍率は1.12倍となります。ライフスタイルの多様化に伴い、生活習慣病をはじめ、原因を特定するのが難しい疾患も増えてきていることから、今後もますます一般内科の医師に対する需要は高くなっていくでしょう。
さまざまな医療機関や地域で求人があるので、活躍できるフィールドも幅広くあります。経験やスキルに合わせて、自分にピッタリの環境を探してください。
呼吸器内科の現員医師数は平成22年9月29日時点で4,002人、必要求人医師数は660人で、現員医師数と必要求人医師数の合計は現員医師数の1.16倍です。また現在は求人を募集していませんが、医療機関が必要としている必要非求人医師数を含めた必要医師数は801人であり、現員医師数と必要医師数の合計は現員医師数の1.20倍です（厚生労働省 平成22年「病院等における必要医師数実態調査の概要」より）。現員医師数に対する必要医師数の倍率（全診療科平均）が1.14倍であることをふまえれば、特に需要が多い医療科目といえます。
近年、先進国で問題となっている高齢化に伴い、肺炎や肺がん、呼吸不全、ぜんそくの患者数は増加傾向にあり、一般内科診療における呼吸器内科の果たす役割はより高まっています。また呼吸器内科は地域による偏在も多くみられ、呼吸器内科専門医が少ない県ではぜんそくやCOPD（慢性閉塞性肺疾患）といった慢性の呼吸器疾患による死亡数が高いことも問題となっています。都市部はもちろん、へき地でも常勤・非常勤問わず求人募集が活発に行われているので、転職売手市場の状況といえます。
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