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物理的な距離も心の距離も近づけられる! オンライン医療サービス

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スマートフォンやタブレットの普及によって、WEB、アプリを使ったインターネットサービスが急速な勢いで広がっています。もちろん、医療やヘルスケアに関しても例外ではありません。ヒトの健康や生命に直結することだけに課題も多くありますが、それらをクリアしながら、患者と医療関係者の双方にとって有益なサービスが続々と広がっています。
今回は、それらの中から実際に医療の現場でも使える予約サービスと5件の医療関連のサービスをご紹介します。先進的な取組みをぜひご覧ください。

もう待たなくても大丈夫?オンライン予約サービス

病院に行くとかなりの待ち時間があるものですが、それを解消してくれる可能性のあるサービスがあります。
ZocDocは2007年に始まった、「診察のオンライン予約」と「医師の口コミ」のWEBサービスです。当初はそのサービスをマンハッタン地域に限定していましたが、現在では2,000以上の都市で、月間約200万ユーザーが利用しており、90日間で約550万件の予約があるそうです。
アメリカと日本の医療制度や保険制度には異なる部分はありますが、今後日本の医療集客の現場で採用されていくことは予想できます。

ただし、日本でサービスを提供するには、日本の医療制度や日本人の特徴を捉えた内容にカスタマイズされる必要があるでしょう。日本は医師を選ぶというより、ネームバリューによって大学病院や大きな総合病院を選ぶ傾向にあります。ZocDocによる口コミサービスや予約サービスによってこういった偏りを減らすことができれば、医療資源の最適化につながり、人材の再配分をすることで日本医療に光明をさせることができるかもしれません。
総務省の発表によれば、平成25年末時点の日本のネット普及率はスマートフォンの普及によるところも大きく、82.8%と高い数値になっています。近い将来、病院は全てオンラインで予約、という時代が来るかもしれませんね。

【オフィシャルサイト】 zocdoc

眼科に行かなくてもメガネをつくれるオンライン眼科サービス

メガネやコンタクトレンズをつくる場合、通常は眼科医や技師による対面検査を実施し、処方箋を書いてもらう必要がありますが、その手間を省き、オンラインで眼科検診を行い、処方箋まで出してくれるサービスがあります。それがOpternativeです。
自身のコンピューターや電話を使って、5~10分程度の簡単なテストを行えば検査は完了。その結果を眼科医が精査して、処方箋を発行するという仕組みです。その費用はおよそ35ドル程度と、今までの半分ほどで済みます。

現在でもオンラインでの眼科検診はいくつかありますが、Opternativeの検査は正確で合法的に処方箋を出せるのが特徴で、現在は、より多くの人々が利用できるようFDA(アメリカ食品医薬品局=食品や医薬品などに関する行政を行う、アメリカの政府機関)に申請中です。

【オフィシャルサイト】 Opternative

低価格で利用しやすいオンラインDNA検査サービス

「私の家は○○病の家系だから」というように、遺伝が発病の要因となるケースがあるのは確かです。そのためか、最近ではDNAを検査して、自分の身体的な傾向や発症するリスクのある疾病を調べ、予防医学に役立てようという流れが出てきました。以前、DNA検査は非常に高度な専門性が必要とされていましたが、最近では、民間企業がオンラインで安価なDNA検査サービスを提供しています。そこで、日本とアメリカの代表的なDNA検査サービスをご紹介しましょう。

23andMe
Googleから出資を受けているDNA検査サービスの大手。99ドルという破格でサービスを提供して話題を集めたが、2013年12月にFDAの決定によって健康情報の提供を中止。現在はDNA解析による人種レベルでのルーツ探しなどのサービスのみを行っている。
【オフィシャルサイト】 23andMe

Pathway Genomics
がんや心臓病、精神衛生など、疾病に応じて検査キットが細かく分かれており、検査結果も非常に詳細なものになっている。検査結果についてはスマートフォンのアプリでも確認が可能。
【オフィシャルサイト】 Pathway Genomics

GeneLife
健康、頭髪、肥満、肌・美容など、さまざまな分野に応じた検査キットが用意されている。東急ハンズやドラッグストアなど、身近な店で入手が可能。また、購入後のキットのアップグレードにも対応している。検査結果はWEBで確認できる。
【オフィシャルサイト】 GeneLife

※なお、DNA検査は人種によって、検査ができない、向いていないということもありますので、申込みの際には注意が必要です。

自宅にいても患者の状況を把握できる医療プラットフォーム

診察時以外で医師と患者さんがコミュニケーションをとるのは難しいことです。通院していないときの体調・病状管理は医師も患者さんも気になるところでしょう。そんな医師と患者さんの不安を解決してくれるのが、Converse Health社が提供するプラットフォームです。
2週間に1度、患者さんの医療データに応じて作成された質問を患者のモバイルデバイスに送信し、その回答を担当医師が確認し、必要なケアを患者に行うことができるのです。

また、ここで得られた回答以外にも、身体情報や患者が使っているウェラブルな医療用デバイスなどから得られるデータも統合して解析することが可能です。これによって患者さんの現状を把握し、1人1人に合った診療をコミュニケーションをとりながら行うことができます。

【オフィシャルサイト】 conversa

ソーシャルメディアを活用して医療の利便性を向上!

ソーシャルメディアを活用して、病気の大流行を防止する研究をしていたボストン小児科病院の疫学部門は、数年前にスピンオフし、 Epidemico社を設立。ソーシャルメディアを活用して、以下のような取組みを行っています。

MedWatchar social
FDA(アメリカ食品医薬品局)と提携し、ツイッター上にユーザーが投稿している薬の副作用に関するツイートを元に、薬の副作用データベースを構築しようというプロジェクト。
ツイッター上において2,050万件以上にも及ぶ副作用に言及しているツイート情報を取得し、それらのツイートの発信者に対する追調査を行うことで、既存のFDAが持つデータベースよりも完全なものを作ることを目指しています。
【オフィシャルサイト】 MED WATCHER

Flu near you
インフルエンザの流行分布を把握するためのプラットフォーム。 ユーザーはインフルエンザ判定用問診フォームに回答する形で、自身の健康状態をFlu near youのサイト(もしくはアプリからも可能)へアップロードします。
その問診結果と位置情報を地図上にマッピングすることで、どの地域でインフルエンザが流行しているかを知ることができます。インフルエンザの流行地域を確認することで、外出時にマスクを着用したり、早めに予防接種を受診したり、流行地に近づかないようにするなどの予防策を取ることができます。
【オフィシャルサイト】 Flu near you

Thermia
子どもが発熱した時に、病院に連れて行く必要があるか否かを判断できるサービス。
サイト上に子どもの発熱の程度と症状などを入力することで、子どもを病院に連れて行くべきなのかどうかを教えてくれます。
また、このThermiaにはスマートフォンアプリ版もあります。アプリ版の特徴として、体に貼って体温をリアルタイムで知らせてくれるウェアラブルデバイスと連携が可能で、子どもが発熱した際には病院診療の要不要についての適切な指示をアプリに表示してくれます。
【オフィシャルサイト】 Thermia

healthmap vaccine finder & UberHealth
インフルエンザ予防接種などのワクチン提供施設を検索できるサービス。
サイト上に自分の居住区の郵便番号を入力すると、近辺のワクチン提供施設の情報をマップ上に表示してくれます。
【オフィシャルサイト】 healthmap vaccine finder & UberHealth

Facebookがメンタルヘルス関連サービスを充実

Facebookは、複数のメンタルヘルス関連の組織と提携して、自殺を考えているユーザーを助ける取組みを始めました。
Facebookには、今までも、自殺をほのめかすような投稿をした友人がいる場合にはそれを通知できる仕組みがありましたが、今回の取組みはそれをさらに広げたものです。
自殺のリスクがある投稿をしたユーザーが再度Facebookにログインした場合、メンタルヘルスの専門機関や友人に相談できるホットラインにアクセスしたり、あるいは自分自身でできる対処方法を知ることができるようになりました。
また、自殺願望を持つ友人がいるユーザーにも、対応方法を紹介する取組みも行っています。

いかがでしょうか。今回ご紹介したのは、ほとんどがアメリカの事例ではありますが、少子高齢化や、それに伴う医療費増大、さらには医師不足といった問題を抱える日本でも参考になることが多いはずです。
今後、アプリやWEBサービスを活用することで、安心して医療が受けられるようになることを期待したいですね。

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