開業までの流れ

STEP02/開業までのスケジュール

このステップですべきこと

このステップですべきことのイメージ
  • 開業準備はできるだけ早く始める(理想は2年以上前から)
  • 自身の開業計画に応じた開業日を設定する
  • 資金計画をスケジュールに落とし込む

テナント開業でも物件確定から最低半年かかる

開業までには、慣れない工程をいくつもこなしていく必要があります。
それらをきちんと把握し、クリアしていくためには、早い段階でスケジュールを作成することが欠かせません。
開業を決めてから実際に開業するまでの期間は1年半~2年ほどが一般的です。しかし、開業希望時期まで2年以上あったとしても油断は禁物です。
戸建てクリニックであればどうしても建設期間が必要ですし、テナントの場合でも、開業地が決まってから通常半年~9か月以上の準備期間が必要になります。開業地や物件選びが難航すれば数年かかることもあります。

前の職場に勤務しながら開業準備を進めるならば、休日や研究日を利用することになりますから、意外と時間がありません。いずれにしても、開業の準備期間はできるだけ長く確保したほうがよいでしょう。

また、医療モールなどの計画物件での開業の場合、自分の都合だけでは決められないうえ、長期間にわたってのスケジューリングが必要になります。将来的に開業をしたいと思ったら、早くから情報収集を行うことをおすすめします。
そして、意外と忘れがちなのは、スケジュールに即した資金計画を立てておくことです。開業月から前のタイミングでまとまった金額が必要な場面も多いので、支払いの時期を把握し、無理のない計画を立てておくことが重要です。

診療科や開業地などから開業日を設定する

診療科や開業地などから開業日を設定するのイメージ

開業に適した時期は、診療科目によって異なります。
小児科であれば、近隣住民へのPRにもなる予防接種時期を外さないほうがよいかもしれませんし、内科なら風邪で来院する患者さんが増える秋~初冬、耳鼻科であれば花粉症予防の患者さんが増える冬~初春が狙い目かもしれません。地域特性や想定する患者さんの年齢層などにも左右されます。開業日を含めたスケジュールは早めに調整しておきましょう。

たとえば、予防接種などの委託事業を行うためには医師会への入会が必要ですが、申し込みをしたからといってすぐに入会できるわけではありません。地域によっては入会までに数カ月かかる場合もありますので、開業日から逆算したスケジューリングが必須です。また、職員採用後の研修や、役所への各種開設手続きに要する期間なども考えておかねばなりません。

開業までのスケジュール例のイメージ
ここに注意
物件の手付金、医師会の入会金、広報に使用するツールの費用など、融資開始前にお金が必要になる場面は多いものです。しかし、開業前にかかる費用を把握しておかないと、いざ支払いの段になって自己資金が足りなくなり、困ってしまうことになりかねません。
あらためて資金を準備することになれば、せっかく調整した開業日が遅れてしまいます。
一方で、やみくもに融資を前倒しすれば、クリニックの収益がないまま利息がつく期間が増えてしまいます。
スケジュールの段階で資金計画を立てておかないと、開業計画そのものが変更を余儀なくされる可能性があるのです。

資金計画を含めた無理のないスケジュール作成

資金計画を含めた無理のないスケジュール作成のイメージ

開業日の設定は、経営理念や診療方針、地域や住民の特性などを踏まえて設定することが望ましいといえます。開業に必要な計画をすべて把握し、漏れなくスケジュールに盛り込むのは、初めて開業する医師にとって簡単なことではありません。

総合メディカルでは、開業希望時期を鑑みたうえで、経営理念策定から開業までの一貫したスケジュールの作成をサポートしています。
単純なスケジュールだけでなく、保証金や手付金など、開業前に必要な資金計画を含め、スケジューリングにおいて失敗しやすいことや忘れてしまいがちなことを豊富な経験をもとにアドバイスし、余裕のあるスケジュール作成を可能にしています。

また、希望する開業日まであまり時間がない場合や自己資金が少ない場合なども、可能な範囲でスケジュールを調整できるかもしれません。スケジューリングの段階から開業コンサルタントなどに相談しておくとよいでしょう。
なお、継承開業の場合は、役所への届出や各種引き継ぎなど、一般的な開業スケジュールとは異なりますので注意しましょう。